地盤の安全の重要性!

今、世間を大きく騒がしているマンションの傾きに関する問題…

大手ブランドをもって施工・販売をした物件とあって、毎日ニュースで大きく取り立たされているので、きっと皆さんも既にご覧になっているかと思います。

色々迷った上で住まいを購入し、生活を始めてから傾きという“欠陥”が発覚する…。こんなことは「あってはならないこと」で、私も住宅業界に身を置いている一人として、とても憤りを感じました。

基本的(※)には、設計施工基準において、地盤調査は原則として行う必要があるのですが、このような事件が発生すると、これから住宅を購入しようと考えている方は不安になる方も少なくないと思います。

※木造2階建て以下で、「(設計施工基準による)現場調査チェックシート」の結果、調査の必要がないと判断された場合は調査の義務はありません。

また、住まいの傾きに関する問題は、住宅自体の問題だけではなく、そこに生活する人の生活障害も報告されています。敏感な方だと、床が0.3度程度傾いただけでも傾きを意識するようになるようです。ある研究によると、傾きが0.6~1度を超えると多くの方が建物の傾きに気づき、頭痛やめまいといった自覚症状に襲われることがわかっています。

以下に、建物の傾き度合いと発生する健康被害の一例をご紹介しましょう。

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▼傾き度ごとの健康障害例

1度 頭痛・うきあがるような感覚
1.3度 引っ張られるような感覚・ふわふわした感覚
1.7度 半数の人に牽引感
2.3度 めまい・頭痛・吐き気・食欲不振
4~6度 強い牽引感・疲労・睡眠障害。真っ直ぐなものが傾いて見える
7~9度 牽引感・疲労がより強くなる。50%以上の人が睡眠障害を訴える

たった10度にも満たない傾きで、このような障害が生じてしまうのです…。

住宅の傾きは、生じてから対策することもできますが、住宅を建てる際に、あらかじめ傾きが起こらないよう予防することが大切です。

そして、地盤調査の結果によっては、地盤改良が必要になり、場合によっては高額な費用が掛かることもあります。

地盤を改良することで地盤沈下や液状化現象が起こりにくくなる…とは言われても、『そんな“もしも”のために、こんな額を払うのか…』と思われるかもしれません。しかし、そこに住んだ後の安心と、体・家族の安全を“買う”と考えれば、きっと高くはない金額ではないでしょうか。

また、どうしても『改良が必要と言われたけど、本当に必要なのかな・・?』と思われる場合には、地盤調査の結果を診断するための、第三機関によるサービスを受けることもできます。

その診断を受けることで、改良工事を軽減できたり、コストを軽減できる場合もありますので、『どうしても…』という場合には、そのようなサービスを受けることを検討されても良いかもしれません。

※弊社でも第三機関のご紹介を行っていますので、ご希望の方はお気軽にお問い合わせください!!

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最近は、住宅の性能の高さが求められていますが、その住宅が建つ“土地”が安全でなくては元も子もありません。

これから住宅を購入される皆さんは、今回の事件を教訓に、しっかりと考えた上で家づくりを進めてくださいね。

それでは、また。

 

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1962年(昭和37年)徳島県徳島市生まれ。血液型O型。地場の自動車ディーラー株式会社ホンダクリオ徳島にて、営業・マーケティング・支店運営責任者を歴任。米国の先進的営業手法教育プログラムPSS(プロフェッショナル・セリング・スキル)を体得し、商圏が小さいにもかかわらず大都市圏の強敵ライバルを抑え、中四国地域販売台数トップセールスに5年連続輝く。平成2年家業大表建設株式会社(現社名:ダイヒョウ株式会社)に転職。専務取締役歴任後、代表取締役に就任。平成10年インターネットに出会い、日興証券のエンジェルキャピタルを得た株式会社アルファベティックアクション(現在、株式会社KSKアルパ)のシステム開発に参画する。以降、インターネットマーケティングの研究と各種携帯電話ソリューション事業を展開。2005年11月に、高齢者向け賃貸住宅コンサルティング、アパマン経営コンサルティングなどの各種コンサルティング事業を手がける有限会社ウェルライフ徳島を設立。同、代表取締役に就任。現在、全国のクライアントの個別コンサルティング及び小口不動産ビジネススキーム構築のために全国行脚を積極的に展開中。 家族は4歳年下の妻と一女二男と犬2匹。

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