こんにちは。”私たちにちょうどいい家（Ｒ）プロジェクト”です。
10月も中頃にはいると、本当に過ごしやすい日々が多くなります。そうなると、断然に食欲の秋を堪能したいものです。
さて、食欲の秋の代表的なものといえば、秋刀魚ですよね。「秋刀魚が出ると按摩が引っ込む」ということわざがあるくらいです。ちなみにこのことわざの意味は、秋に栄養豊富な秋刀魚が出まわると、揉み療治をするマッサージの必要がなくなるほど元気になるという意味です。とくに産卵前の9～11月に太平洋で獲れる秋刀魚は脂ののりがよく、塩焼きや刺し身、フライにしても格別のおいしさです。夏の疲れが残る時期には、栄養と効能がつまった旬の秋刀魚で元気を取り戻すことができるでしょう。
秋刀魚に含まれる栄養素でよく知られているのは、DHA（ドコサへキサエン酸）とEPA（エイコサペンタエン酸）です。どちらも体内ではつくりにくいため必須脂肪酸で、秋刀魚や鰯、鯖などのいわゆる青魚の脂肪に多く含まれています。中性脂肪を減らし、血圧やコレステロール値を正常に保ち、血栓ができるのを防ぐはたらきがあるため、動脈硬化や脳卒中、心筋梗塞、高血圧など、生活習慣病の予防や改善が期待されます。
またDHAは、脳や神経の発達や機能維持には不可欠な栄養素です。細胞やホルモンのはたらきを高める機能があります。DHAを積極に取り入れることで、記憶力や認知機能の向上に効果があると考えられています。
そのほかにも秋刀魚には、さまざまな栄養素が含まれています。必須アミノ酸をバランスよく含んだ良質のタンパク質、貧血防止に効果がある鉄分、骨や歯をつくるカルシウム、ビタミンA、ビタミンD、ビタミンEなどです。また、秋刀魚のわた（内臓）には美肌効果があるといわれるレチノールが豊富に含まれます。
◆新鮮で脂がのった秋刀魚を見分けるポイント！
秋刀魚に含まれる栄養をしっかりとるためには、新鮮なものを選ぶことが大切です。良質な秋刀魚を選ぶポイントは以下の5つです。
- 尻尾を持って頭を上に向けたとき、刀のようにまっすぐ立つものが新鮮です
- 魚は内臓から悪くなるので、お腹がかたく、張りのあるものが新鮮です
- 形はスマートなものよりも、頭から背中にかけて盛り上がり厚みのある秋刀魚ほうが脂ののりがよいようです
- 黒目の周りが透明で澄んでいること。黒っぽく濁りがあるものは鮮度が落ちています
- スーパーなどで売られているパック入りの秋刀魚の場合、トレイの中に赤い汁がたまっているものは鮮度が落ちています
なお、大量に生の秋刀魚が手に入って保存したい場合は、内臓を取り除いてきれいに洗い、水気をしっかりふき取ります。1匹ずつラップに包み、冷凍保存用袋に入れて冷凍します。1匹では大きすぎて冷凍庫に入れにくいなら、半分に切ったり、3枚に下ろしたりなど、料理に合わせて切っておいてもよいでしょう。冷凍保存で2～3日はもちますが、食べるときには必ず加熱してください。
◆体によい脂を逃さないで秋刀魚を焼くコツ！
揚げ物や刺身、押し寿司などさまざまな調理法で食べられる秋刀魚ですが、もっともポピュラーなのは塩焼きでしょう。自宅のグリルでおいしく焼くコツは、秋刀魚の両面に均等に塩をふって10分ほどおき、網にサラダ油を塗って身がくっつかないようにします。
グリルは先に火をつけて温めておくと焼きムラが少なくなります。グリルの機能によりますが、強火の遠火で両面合わせて12～14分程度焼きます。グリル庫内は中心よりも端のほうが熱くなるので、魚は少し端のほうにおいて焼くのがよいようです。
また、長時間焼いてしまうと、DHAやEPAが入っている脂が流れ出てしまうので焼き過ぎは禁物です。塩焼きで脂の流出を抑える焼き方のポイントは、10倍希釈したみりんを秋刀魚全体に塗ってから塩をふり、強火で表5分、裏4分（両面焼きグリルなら7分）加熱したら取り出し、皿の上で2分余熱を入れるということです。みりんを塗ることで表面にしっかり焼き目が入り、焼く時間を短くできるので、脂を閉じ込めることができるというわけです。少量の秋刀魚なら、フライパンにクッキングシートを敷いて焼いたり、ホイル焼きにしたりして、出た脂をソースにからめて一緒に食べるのもよいでしょう。
なお、秋刀魚の皮の部分にもEPAやDHAが多く含まれています。皮も残さず食べるようにしましょう!!
さて、今回は、連帯保証人に関してです。一般的に住宅ローンでは、連帯保証人を必要としません。では、どういう状況だと必要になるのでしょう。早速ご覧ください!!
■「住宅ローンの連帯保証人!」
住宅ローンを借りようとするときに、連帯保証人を誰に頼めばよいのか、連帯保証人になってくれそうな人がいない、などと悩んでいる人もいるでしょう。しかし結論を先にいうと一部の地銀や信金などを除いて一般的に連帯保証人は不要です。
ただし、次のような場合には連帯保証人または連帯債務者を求められるケースが多いので、「連帯保証人は不要」と思い込んでいると思わぬ壁に直面することがあります。とくに、審査結果によって連帯保証人を求められたときには、その段取りが間に合わずに売買契約を解除する事態にもなりかねません。
【連帯保証人または連帯債務者をめられることが多い申込者の条件】
- 夫婦などで収入合算をする場合（収入合算者が連帯保証人）
- 土地や建物が共有名義の場合（共有者が連帯債務者）
- ペアローン、親子リレーローンなど複数の債務者形式となる場合（連帯債務者）
- 親名義の土地に住宅を建てる場合（担保提供者が異なる場合）担保提供者が連帯保証人）
- 自営業者の場合（連帯保証人）
- 借入額に対して年収が少ない、勤続年数が短いなど、審査の内容がよくない場合（連帯保証人）
- その他、審査の結果に応じて連帯保証人が必要と判断された場合
つまり、一戸建て住宅やマンションを単独名義で購入して住宅ローンの申し込みをし、収入合算などをしなくても借入額に見合う年収があって審査結果に問題がなければ、原則として連帯保証人は不要です。その代わりに、たいていの金融機関では系列の信用保証会社による保証を条件としています。また、連帯保証人が求められるケースでも、それに加えて保証会社の利用が必須となることが一般的です。
◆保証料がかなりの高額になることもある！
保証会社の保証を受けるためには、審査の結果に応じて決められる保証料を支払わなければなりません。
例えば、みずほ銀行の場合には返済期間が35年で元利均等返済のときに、借入額1,000万円あたり206,110円〜721,470円の保証料となります。三井住友銀行なら同じ条件で206,200円〜824,370円となります。（金額は各行WEBサイトの商品説明書記載による）。申込書の審査内容が良ければそれほど高額になりませんが、その内容によっては借入額が4,000万円の場合に保証料だけで300万円を超えるケースもあります。住宅ローン申込者本人の審査内容が悪い場合だけでなく、購入する物件（担保となる物件）の条件が劣る場合も高額な保証料となりやすいのです。
この保証料を一括前払いとするか、あるいは毎月の返済額に組み入れるのかは選択できます。しかしいずれにしてもかなりの負担になるでしょう。
住宅ローンを比較する際には、どうしても金利に目を奪われがちになります。少しでも低い金利の住宅ローンを借りたいと考えるのが当然です。しかし、この保証料や融資手数料など借入れに伴う金融機関に支払う諸費用のことを忘れてはいけません。金利が低い代わりに金融機関に支払う諸費用が高いケースがあるなど、トータルで考えたときの優劣は決して表面上の金利だけで判断することができないのです。
しかし、保証料がいくらになるのかは申し込みをして審査を受けてみなければ確定しないなど、現実的に難しい問題も存在しています。
◆保証会社は誰のためのものなのか？
保証会社は住宅ローン利用者（債務者）が返済できなくなったとき、その残額を立て替えて金融機関に支払ってくれます。高額な保証料を負担するだけに、債務者にとって頼もしい味方です。
しかし、保証会社が立替払い（代位弁済）をしたからといって、債務がなくなるわけでも減るわけでもないのです。むしろ相手先が、債権回収の不得手な金融機関から、債権処理のプロである保証会社に変わるだけなのです。そのため、住宅ローンの返済が滞ってから一定期間が経つと、融資を受けた金融機関ではなく保証会社から支払いの督促、催告を受けることになります。それでも支払うことができなければ、やがては任意売却や競売といった手段で物件を処分しなければなりません。
ある程度の割合の人が返済不能に陥っても保証会社が利益を保つためには、リスクの低い住宅ローン利用者からもしっかりと保証料を得ることが必要です。したがって、「保証料を支払いたくないから自分で連帯保証人を用意する」と言っても、認めてくれないケースが大半です。
また、保証会社を利用することにより、金融機関は不良債権を抱えるリスクから解放されます。住宅ローンは30年、35年といった長期にわたることが多く、その間に継続して連帯保証人を立てることが困難なケースが大半です。住宅ローン利用者の利便性を考慮して導入された保証会社制度ですが、実質的には金融機関のための保険制度として機能している面も否めません。
◆連帯保証人不要、保証料不要の金融機関もある！
住宅金融支援機構が民間金融機関と提携する「フラット３５」は原則として連帯保証人が不要で、保証会社を利用する必要もないです。ただし、夫婦などで収入合算をする場合には、一方が連帯保証人ではなく「連帯債務者」となることを求められます。
また、ネット銀行や一部の地方銀行などでは、どちらも不要としているケースが多くみられます。しかし、保証会社を関与させなければ融資のリスクが直接その金融機関に及ぶため、審査は厳しくなります。申込者の属性が悪い場合だけでなく、物件の内容によっても融資を否認されることがあるのです。さらに、保証料がない代わりに融資事務手数料が高額なケースもあるので十分に注意しましょう。
◆連帯保証人と連帯債務者でどう違うのか？
夫婦で収入合算をして住宅ローンを申し込むときなどには、連帯保証人と連帯債務者のことについてもしっかりと理解しておきましょう。
単なる「保証人」の場合には、債権者から支払いの請求を受けたときに「先に本人へ請求してくれ」などと主張する権利（催告の抗弁権）、「先に本人の財産から差押えなどを執行してくれ」などと主張する権利（検索の抗弁権）があります。そのどちらの権利もないのが連帯保証人や連帯債務者です。
連帯保証人の場合は主債務者と連帯して債務を負い、連帯債務者の場合は主債務者と同一の債務を独立して負担することになります。なかなか分かりづらい面もありますが、連帯保証人は債務者本人の返済が滞ってから請求を受ける「保証」の立場なのに対して、連帯債務者は「債務者」そのものであり、金融機関からの請求をいつでも受ける可能性のある立場になります。
また、連帯債務者の場合は持分に応じて住宅ローン控除の適用を受けることができるのに対し、連帯保証人はその適用がないといった違いもあります。
しっかりと理解しておきたいのは、連帯保証人や連帯債務者の立場は「離婚などしたときでも外すことが認められない」という問題です。住宅ローンの残高がかなり少なくなっている、他の確実な連帯保証人を連れてくる、親族が所有する不動産などで十分な担保力があるものを差し入れるなど、交渉によっては外せる場合があるものの、現実には極めて困難なケースが多いのです。離婚後も残る連帯債務関係は、お互いにさまざまな障害を伴うことが多いです。
収入合算や共有名義で妻が連帯保証人、連帯債務者になるときは、夫婦円満を心がけることも大切です。
それでは、また。
